論理が、認識主体、認識対象、基準の三つの要素を内包しているとはどういうことか。
論理が、認識主体、認識対象、基準の三つの要素を内包しているとはどういうことかを説明する前に、認識主体を明らかにする必要がある。
認識主体とは、自己である。
論理は合目的的手段、体系である。
故に、目的が与えられることによって効用が発揮できる。
では、誰が目的を定めるか、それは、認識主体である。
思考、分析、分別の基本は、比較対照なのである。
例えば、経営分析は、項目間の比較、他社との比較、指標との比較、前年との比較、予算との比較等で。
何も何を比較するかは目的による。
だから、分析の成否は、何と何を比較するか、何を基準とするか（どちら、基準とするか）に依るのだが、それを決めるのは、比較する目的であり、目的を決めるのは自分の意志なのである。
分析は、合目的的な行為である。
方程式は、複数の変数と定数を比較し、関連付けた数式である。
その結果が差となり、和となり、積となり、商となる。
長期の変化の傾向を知りたければ指数化するのが有効だが、その場合、どの年を基準とするかかを決めるのは自分である。
自己の定義とは、
基礎データ。履歴、プロフィール。即ち、年齢、国籍、宗教、性別、職業、資格等。
思想信条。
目的・テーマ
論理が、認識主体、認識対象、基準の三つの要素を内包しているとはどういうことか。
論理的展開が成立するためには、主体と論理の対象、基準の三点から成り立っていること意味する。
いい例が、予実績管理である。
予実績管理をする主体と予実績管理をする対象、そして、基準の三つの要素から予実績管理は成り立っている。
予実績管理の目的は、予算の基にある組織、機構の制御である。
主体とは。予算を活用して組織や機構を制御しようとする者、対象とは予算によって制御しようとする対象、そして、基準は予算である。
この三つが予算を成立させる根本要素である。
そして、表の予算だけを取り上げても実際は、主体と対象は裏で働いていて、主体と対象との関係をる解しないと予算を正しく運用する事はできない。
故に、自己の定義、対象の定義、基準の定義を明確にしておく必要がある。
それが論理である。
自己の定義とは、自己の立ち位置、立場を明確にし、定義することである。
基準とは、比較対称するための中心軸、モデルである。
故に平均や標準の置かれることが多い。
議論が成り立つためには、共通の根拠や前提を決めておかないとならない。それが基準となる。
基準は、議論の中心となる。
ただし、基準は任意に定める。
基準は尺度にもなる。
基準の設定は、任意である。
物理的尺度も必ずしも統一されているわけではない。
基準は、任意に決められる。
絶対的基準があるわけではない。
基準は、目的やテーマに基づいて分析者が、自分で選択する。
だから、自己の定義、前提、立場が重要となる。
論理は、合目的手段である。
故に、結果だけでは検証、証明、実証できず、評価ができない。
例えば経営分析を何と比較して、検証していくか。
分析は単一の情報だけではできない。
相対的なのである。
自分の考えで、テーマ、目的にそって基準を、選択、設定する。
その上で、どのような論理展開をするかを定める。
論理は、合目的的な体系である。
例えば、経営分析する際、何を基準とするか。
同業他社か。予算か。何らかの指標か。前年実績か。長期的傾向か。
目的によって基準は変わる。また、分析者のセンスによっても変わる。
基準が定まったら、次に、分析対象の情報を集める。
その上で、基準に沿って情報を整理、加工する。
その検証に用いられるのが論理的手段である。
基準が定まったら、対象の分析にかかる。
基本的に、対象は事実に限られる。
テーマ、目的にそって情報を収集する。
大切なのは情報の信憑性と論理の品質である。
情報源の信頼性が、まず問われる。
どの様にして、どのような手段で誰が、集めた情報なのか。
情報源は信用できつか。
生データなのか、前処理、或いは、加工された情報なのか。
情報に偏りはないか。
作為的に集められた情報ではないか。
いつ、誰が、どの様な基準で収集したか。
次に、論理の精度であるが、論理の精度では、数学的、コンピュータの言語は検証済みで信頼性が高いとみていい。
予実績を例にすると、基準は、一般の予算とする。
予実績での自分の定義は、経営者とか、管理者とか、金融ちか、徴税官とか。
そして、経営者なら、経営者として予算をどのような目的で作成し、活用するのか。
また、管理者なら、予算をどのような目的で活用するのか。
それが、自己の定義であり、前提である。
対象は、予算を活用して制御する対象だが、その際、何をもって対象を評価するのか。基本は実績、即ち事実である。。
基準は、制御する対象の動きを予測し、あるべき状態をしめすのが予算であり、計画である。
そして、管理するのは誤差と近似である。
このように、自己と対象と基準を各々定義し前提とすることで、予算を正常に運用する事が可能となる。
他に、名目と実質比較。
生産量と物価と消費量の比較。
需要と供給比較
生産人口の推移、所得の推移、生活費の推移、消費人口（総人口）の推移
このように問題を立体的にとらえる事で現象論、対処療法的から脱して構造論、抜本的対策が立てられるようになる。
だから、自己と基準と対象ごとに検証する必要がある。